・企業の「退職予定の従業員への対応」の良し悪しで、「退職を視野に入れたキャリア相談ができるか」の回答に2倍以上の差
・相談できない理由は「その後の仕事がしづらくなりそうだから」
・従業員が退職の検討段階で企業に相談できる環境をつくれれば、退職を食い止められる可能性が向上
現在勤めている会社の上司や人事の中に、退職を視野に入れたキャリアの相談ができる人がいるかを聞きました。その結果を、勤務先の退職予定の従業員への対応について「良い」「悪い」と答えた人別に集計したグラフが以下。
「良い」と答えた人の76.2%が「相談できる上司や人事がいる」のに対し、「悪い」と答えた人で「相談できる上司や人事がいる」人は32.7%でした。「退職予定の従業員」に対する対応の違いによって、大きな影響があることがわかります。
なお、「相談できる上司や人事がいる」と回答した人の相談相手は以下の通り。直属の上司が65%と、最も多い結果となりました。
「退職を視野に入れたキャリアの相談ができる上司や人事がいない」と答えた人に理由を聞いてみると、「その後の仕事がしづらくなりそうだから」が50.5％。
また、どういう人であれば退職を視野に入れたキャリアの相談ができるかを聞くと、「信頼できる人（42.3%）」「自分のことを理解してくれている人（30.4％）」が上位に。
従業員が退職の検討段階で企業に相談できる環境をつくれれば、退職を食い止められる可能性が向上
退職予定の従業員への対応を改善することで、退職への風土が変われば、他の従業員は退職の検討段階でキャリアの相談がしやすくなります。
その結果、不満や希望など、辞めたい要因を聞き出せれば、退職を食い止められる可能性がアップ。突発的な退職の防止にもつながるため、人員計画も立てやすくなります。また、ポジティブな退職体験には、自社への感謝の気持ちを醸成する効果も。企業ブランディングの向上も期待できます。
実際に、従業員の退職の意思表明から退職が完了するまでの一連の施策「オフボーディング」に注目する企業も。
終身雇用の時代は「定年前に退職する人＝裏切り者」のイメージも強くありましたが、人材の流動性が高まる今、転職は当たり前に。退職への考え方を見直し、心理的安全性を担保しつつ、自社内・自社外の双方を含めたキャリア相談がしやすい環境を整えることが、結果的に定着率向上につながりそうです。
- 調査概要
テーマ ：勤務先の退職者への対応に関するアンケート
調査対象：20歳以上50歳未満の会社員
調査地域：全国
調査機関：株式会社ジャストシステム
調査手法：インターネットリサーチ
調査期間：2021年1月7日〜10日
有効回答数：331人
『株式会社ハッカズーク「勤務先の退職者への対応」に関する調査結果より』
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