職場での人間関係、特に高圧的な上司に悩まされている人は多い。
そうした人が退職代行サービスを利用することで、なんとか仕事を辞めることができそうだというときに、会社から電話が来たとしたら、どう対応したらいいかパニックになるだろう。
退職代行サービスを利用して辞めることで、よけいに何を言われるかわからないという恐怖感もあり、会社とトラブルになるのを避けたいという気持ちもある。
この記事では、退職代行サービスを利用して仕事を辞める際に、会社から電話やメールが来たときの対応をまとめていく。
退職代行サービスを使って退職を考えているが、会社から連絡が来たときにトラブルにならないためにどう対応したらいいのか悩んでいる人の参考になれば幸いだ。
退職代行サービスに依頼した時に伝えておくべきこと
従業員が退職するには、仕事を辞める意思を伝えることだけでいいのだが、退職代行サービスを利用する人は、自分自身で仕事を辞める意思を伝えることさえできない状態にあることが少なくない。特に多いのが高圧的なパワハラ上司に悩まされてトラブルになっているケースだ。
仕事を辞める意思を上司に話す席で予想される、罵倒や嫌み、説教などを考えると、自分の口で退職を伝えることはどうしても無理だと思い、なんとかして辞めるために退職代行サービスの利用を考えるのだ。
そうした想いで退職代行サービスに依頼したとすれば、その後会社からの連絡は受けたくないと思っているのは間違いない。
では実際に退職代行サービスを利用して仕事を辞める場合、会社から連絡がこないよう依頼することは可能なのだろうか。
多くの退職代行サービスで、退職希望者は会社と直接やり取りすることなく退職できるということをうたっている。
弁護士や労働組合が運営する退職代行サービス以外では、会社側と交渉することはできないが、退職希望者に連絡してほしくないことを会社側にしっかりと伝えることはできる。
ほとんどの場合はこうした退職希望者の意思を伝えることによって、トラブルなく会社からの連絡を防ぐことができているのだ。
そのため退職希望者は、退職代行サービスに依頼する際に、公的な手続き、有給休暇の扱い、貸与品の返却と私物の処理、給与等の支払いについて等を確認してもらうことと併せて、こちらに直接連絡してほしくないこともしっかりと伝えておく必要がある。
トラブルを防ぐためにも、退職代行サービスに依頼する側の事前の準備も非常に大切だ。予めしっかりと備えておくことをおすすめする。
万が一、直接連絡が来た場合はどうすれば良い？
退職代行サービスに依頼する際に、直接自分に連絡しないよう頼んでいたにも関わらず、会社から自分宛てに電話がかかってきてトラブルになることがあるかもしれない。
そういったケースが発生した場合に、慌ててパニックになったり、大きなトラブルに発展させたりしないためにも、どう対処すればいいのか事前に想定しておいたほうがいいだろう。
電話に対応するかどうかは、その人の状況次第ということになるが、基本的には対応しないほうがいいだろう。
会社側とすれば、退職代行サービスを使って、急に仕事を辞めると言われたことに腹立たしく思っていることが多いからだ。
そうでなくても、直接話すことになれば書類や貸与品・私物の引き渡しといった理由をつけて会社に一度顔を出してほしいという話になる可能性が高い。引継ぎをどうするのか、といったことでずるずると退職を引き延ばされる可能性も考えられる。
心理的に余裕があれば、電話で対応し、退職代行サービスのほうと連絡してほしいということを伝えるのがいいが、精神的に追い込まれている状態であれば、電話に対応する必要もない。
直接話をする相手によっては、説教や罵倒されたり、そこまでいかなくても嫌みや意地悪な言葉をかけられたりすることも考えられる。大きなトラブルに発展して揉めることになれば、さらに精神状態が悪くなるのは間違いない。直接連絡をしてこないで、と依頼しているのにも関わらず電話してきているので、連絡がきたとしてもトラブルを防ぐために無視して問題ない。
対応する場合も対応しない場合も、どちらにしても会社からの電話があったことを退職代行サービスの担当者には伝えて、担当者のほうで今後の対応をしてもらうようお願いしておこう。退職代行サービスにはこうした問題に対応することも業務に含まれている。トラブルに発展しないように、退職代行サービスであれば今後の対応についても相談に乗ってくれるだろう。
会社が直接連絡を取りたい理由
先の項目で、直接会社と連絡する必要はないと言ったが、会社側にしてみれば本人と直接連絡を取りたい理由もある。
まず、退職代行サービスからいきなり電話がかかってきて驚いているというのがひとつの大きな理由だ。ほとんどの会社では、退職代行サービスがあることは知っていても自社の社員が退職代行サービスを使って会社を辞めることは考えていない。まずは、手続き上のトラブルを防ぐためにも本人の意思を確認したいということがあるのだ。
この対応としては、しっかりとした委任状や退職願などの書類を用意しておき、書面でやり取りしてもらうのがおすすめだ。
そのほかにも、会社を辞めるにあたっての離職票、社会保険といった公的な書類の扱い、貸与品や私物の返却、有休の扱いといった細かいことをしっかり決めておかなければならず、引継ぎのことも確認して、事務処理上のトラブルにならないようにしたいというのが会社側の理由だ。
これについても、直接連絡をしなくても書類のやり取りをすることで、対応可能であるので、退職代行サービスのほうから、そういった旨を伝えてもらうことで防ぐことができる。
直接話したほうが早いというのは、もちろんであるが、辞めるほうの立場としても、そうしたくない理由があることを理解してもらうことが必要だろう。
まとめ
退職代行サービスが普及するにつれて、簡単に辞める無責任な人が増えるような印象があるが、一概にそうではないだろう。
精神的に追い込まれ、自分だけで辞めることが難しい状況にいる人も少なくない。そうした状態は外からはわかりにくいものだ。会社を辞める側にとってみれば、退職代行サービスに依頼することで、一切の連絡をしなくていいというのは精神的に大きな救いとなる。
一方、会社側としては、退職代行サービスから退職したいという連絡があったからといって、はいそうですか、と簡単に対応できない事情があるというのも事実だ。
こうした状況で大きなトラブルに発展しないように、調整しながら退職手続きを進めさせる、退職代行サービスの対応能力は助けになるにちがいない。
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