「会社にいくのがつらい・・・」
「会社を辞めたい・・・」
などの理由でお悩みの方のなかには、「会社をバックレてしまおう！」と考えている方もおおいのではないだろうか。
結論からいうと会社をバックレた場合、懲戒解雇処分や損害賠償請求される可能性がある。とはいえ、自分から退職したいと上司や会社にいいづらいもの。
そこで今回は、会社をバックレずに退職する方法を紹介していく。退職後のトラブルを避けたい人はぜひ参考にしてほしい。
【バックレのメリット、デメリット】
「会社をいますぐたい辞めたい！」という気持ちからバックレるという発想になるのだが、辞める前にバックレたことで生じるリスクも考えなくてはいけない。
そこでまず、会社をバックレることであなたにどのようなメリット・デメリットがあるのか考えてみよう。
『バックレによるメリット』
・会社に出勤しなくていい
会社を一刻も早く退職したいと思っている人にとっては、会社に出勤するのさえ苦痛である。明日から会社に出勤しなくてもいいのだという開放感が得られる。
・退職手続きが一切必要ない
退職するとなると、上司・同僚への挨拶に加え取引先への挨拶、仕事の引継ぎなど、さまざまな手間と時間を要する。これらをすべて省けるのもバックレることのメリットといえる。
・気持ちが楽になる
バックレる理由はさまざまだが、一番おおいのは自分を守るためだという人がおおいのではないだろうか。パワハラやセクハラなどを受けている人は、とくに会社にいくのが苦痛である。バックレることで、自分が救われると感じる人にとっては、必要なことかもしれない。
『バックレによるデメリット』
・懲戒解雇処分になる
懲戒解雇処分＝「クビ」。会社の秩序を乱したり、無断欠勤が続くと最も重いペナルティとして懲戒解雇処分をいいわたされる。懲戒解雇処分になると再就職や転職にかなり影響する。例えば、再就職先の履歴書に自己都合退社と記載した場合に、虚偽の申告とみなされ採用取り消しになるケースもあるぐらいだ。
・損害賠償請求される
進行中のプロジェクトや仕掛の仕事など、あなたがいないことにより会社側が損害を生じる場合、損害賠償請求される可能性がある。そもそも無断欠勤は、就業規則（会社のルール）に反していることがおおく、やむを得ない事情がない限り基本的に認められない。つまり、ルールを守らないあなたに責任が課せられるのだ。
・就職活動や転職に影響が出る
懲戒解雇処分にて解説したが、バックレてしまうと当然無断欠勤扱いとみなされ自己都合ではなく、懲戒解雇により会社を辞めることになる。採用側から見れば、懲戒解雇処分で退社した人を雇うのは非常にリスクが高いと感じる。理由がどうであれ印象はよくない。後先考えずバックレるのは非常にデメリットが大きいといえる。
【退職代行サービスを利用するメリット、デメリット】
バックレずに会社を辞める方法は、「退職代行サービス」を利用することだ。退職代行サービスとは、あなたに代わって退職する旨を会社に伝えてくれるサービスである。
「退職したいけど会社に引き止められて辞めることができない」
「大量の仕事を任せられて辞めるに辞められない」
など、さまざまな理由があるなかで、退職代行サービスが親身に相談にのり、退職手続きを円滑に進めくれる。そんな退職代行サービスにも、メリット・デメリットが存在する。
『退職代行サービスを利用するメリット』
・第三者があいだに入ることで退職が円滑に進む
自分から「退職します！」といったところで、人材不足の現状では「考え直してくれ！」と引き止められるのが関の山。場合によっては、イジメやパワハラに発展するケースも存在する。法律（労働法等）に詳しい第三者が間に入ることで、淡々と退職手続きが進む。
・会社にいかなくてよい
退職代行サービスを利用すると、まず退職代行サービスに辞める理由や会社への連絡先等の情報を知らせる。それらに伴い、退職代行サービスが辞める旨を会社側に伝えてくれるので、会社に出社して上司・同僚と顔を合わせる必要もありません。デスク周りの持参品も郵送してもらえるので問題ありません。
・有給休暇の消化ができる
まずはあなたが有給休暇の付与条件に該当するか否かの判断が必要である。
≪有給休暇付与条件≫
★雇い入れ日（実際に勤務した日）から起算して、6か月以上勤務していること
★6か月間の全労働日（労働義務が課せられた日）のうち8割以上出勤していること
上記2つの条件を満たしている場合は、正社員・パート・アルバイト関係なく有給休暇を取得できる。会社を辞める前に有給休暇付与条件に該当している旨を退職代行サービスに伝えておくのも忘れないようにしよう。
『退職代行サービスを利用するデメリット』
・退職代行サービス利用には費用がかかる
退職代行サービスの利用には費用がかかる。退職代行サービスによって設定されている条件や金額はさまざまなので、退職代行サービス利用の際は自分に合った退職代行サービスの選定と評判や口コミなどをチェックしたうえで利用するといい。
・退職代行サービスによっては交渉ができない
弁護士や労働組合が運営する退職代行サービスであれば有給消化や未払い賃金の交渉を行うことができるが、弁護士や労働組合以外の退職代行サービスが交渉を行うことは非弁行為に該当してしまうため交渉することができない。
【バックレてはいけない、退職代行サービス利用のススメ】
会社をバックレることは非常にリスクの伴う行為であることはいうまでもない。自分を守るために会社を辞めるのであれば、退職代行サービス等を利用し、正規の退職手続きを踏んではじめて自分を守ることに繋がる。
さらに、社会的信用を失わず会社を辞めることができれば、転職に影響することはないので、自分で会社を辞めることができない人はバックレるのではなく、退職代行サービスの利用を強くオススメする。
また、退職代行サービス利用時には「退職代行口コミ評判ランキング」で、各退職代行サービスの評判やランキングをチェックするといい。
【まとめ】
バックレのメリット・デメリット、バックレずに退職する方法として退職代行サービスについて説明した。
辛い労働環境、上手くいかない人間関係などの理由で自分自身を仕事から解放するためにバックレという方法を選択する人もいるかもしれない。しかし、今の仕事から離れて終わりというわけではない。
次の職場への転職、就職活動といった新しいステージに影響を与えないためにも、円満な退職ができるよう退職代行サービスの利用を検討してもらいたい。
どこの退職代行サービスを利用すれば良いか迷ったときは、実際に利用した人たちの評判や口コミを参考にするのも良いだろう。
退職代行サービスでは、退職に関する相談を無料で行っているところがおおいので、一度相談してみるのも良いだろう。
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